ナチスって、研究しない人が多いんですよね・・・。
ナチス、毛沢東、ポル・ポト、スターリン、オウム真理経、ＩＳ、全部、共通項がある。
１、代表が頭が悪い（低学歴）。
２、ブレーンや側近が高学歴。
独裁政治の条件って、この１,２だと思う。代表が高学歴だと、大川隆法さん、東大で、いろいろな守護霊？を呼び出していますよね・・・。非合法活動はしないんですよ、サリン撒いたり・・・。
代表とブレーンが馬鹿だと、組織が潰れる。
問題は、代表が頭が悪くて、側近が高学歴だった場合。ブレーキをかけれる人間がいないんですよ・・・。ナチスというのは、ヒトラーのイデオロギーではありません。数十人の小さな政党がナチスなんです。ヒトラーはナチスの宣伝員、営業ですよ。で、規模が大きくなり始めてから、ゲッペルスとかベルリン大学を出た人間が入ってきてヒトラーの側近になったんです。
で、ナチスは極右だから、嫌われていた。ですから、ヒンデンブルク大統領を担いでいたけど、ヒンデンブルクが死ぬんですよ・・・。で、ヒトラーが名目ともに代表になるんです。ただし、総統になったときにはすでに体調を壊している。で、そのあと、覚せい剤とか麻薬の類を胃腸の薬として服用し始めるんです・・・。「わが闘争」はゲッペルスが口述筆記したことになっていますが、ゲッペルスのゴースト本でしょうね・・・。
全権委任法の頃から、ノイローゼになったり、覚せい剤を服用してますからね・・・。トップは煽動するだけ・・・。ブレーンは考えても責任をとらない・・・。これは非常に怖いことなんです。
オウム真理教も、同じですよ。麻原１人なら、サリンなんか作れませんよ。電波系のおっさんですよ・・・。医者や東大、京大を集めたから大変なことになったんです。
毛沢東。中国は最初は、マルクスの資本論が入ってきて、日本語版もあったんですが、毛沢東は読めませんからね。（日本に留学していた周恩来は日本語版、資本論も読めた。）で、資本論の議論に入れなかった毛沢東が、「革命に理論は要らない」といって実践論を出したんです。中国語版の資本論は、実践論販売後にしか翻訳されていない。ですから、毛沢東が読んだことがるのは、「中国語版の共産党宣言」までなんです。共産党の代表の癖に、「資本論」すら読んだことがないんですよ。他の幹部は日本や欧米留学中、亡命中に海外で資本論を読んでいるんです。
資本論に、文革やってインテリ殺せとか書くわけないでしょ？そもそも、マルクスもエンゲルスもインテリなんだから・・・。
今後、日本が危ない国になるとしたら、「民主党、新進党、日本新党」から右派に転じた政治家が危ない。最初から右翼な政治家は、極端なことはやらないんです。太平洋戦争でも、ガチの右翼は反対してますからね・・・。日露戦争でも、転向した人間が煽るんですよ。
じゃあ、私は何を訴え、何を貫いているか？。
「特定のイデオロギーを盲信するのは危険だ」ということです。
これを、中学生、大学生、ずっと訴えてるんですよ。
しかしね、「朝日新聞は商売だから、売れなくなったら右派に転じる可能性がある」といっても批判する人がいる。朝日新聞なんか、私の本を参考資料に使いまくってますよ。早稲田大学は朝日新聞の牙城ですよ。なんで、信じないんだ？
太平洋戦争は、早期和睦、日米開戦回避が国策でした。最初は、米国が排日移民法で日本人を排他した。だから、満州に植民地を作った。そしたら、国連のリットンが言いがかりをつけてきた。もしも、排日移民法がなかったら、勝手に国際連盟を脱退した松岡洋右外務大臣が暗殺されますよ。排日移民法で、新渡戸稲造ですら、「米国に猛激怒」したんです。対米感情の悪化、経済の悪化の中で満州に植民地を作った。これは、米国に移民させれない貧農を送り込むために作ったんです。財閥の大陸進出だけで軍事行動なんか起せませんよ。石原莞爾は宗教家でもある。兵隊の生活改善や、除隊後の職技能を身につけさせたり、奉仕活動をやり続けた人が、私利私欲の植民地経営に力を貸すはずがない。
満映の甘粕正彦も潔癖な人です。荒木陸軍大将か皇族軍人が、甘粕事件の真犯人ですよ。本人が犯行現場の説明をできないんだから・・・。
財閥の植民地経営のために、こうした人物らが動くはずがない。
米国が、日本人移民の締め出しをやったから、満州に侵略して植民地を作ったんです。満州は、白人に対しては防衛戦なんですが、アジア人に対しては侵略ですよ・・・。もちろん、米国が満州国を抗議した理由は、米国も中国の経済利権を奪って、経済植民地にするつもりだったからですよ。当時は、アジア人は、白人から人間と思われていなかったですからね。
もしも、排日移民法で、対米感情が悪化して、満州国ができて、太平洋戦争になったという歴史を教えたら、「日米安保」を解消させられますよ。国民が、反米感情を持たないように、米国に都合が悪い歴史は、教えていないんです。自虐史観の本質は、「反米感情を日本人に抱かせないために、米国がやった悪事を日本側の全面的責任に転嫁したことです。
イラク戦争、湾岸戦争、アフガニスタンからベトナム、世界中で戦争を仕掛けている米国が、人道主義の国と考える方がおかしい。日本人はアジア人だから、原爆を投下したんですよ。米国の貧困層は、白人以外ですからね。近年は白人の貧困層も増えてきましたが・・・。移民をいれて、ＷＡＳＰ以外の人間から搾取して成り立っている国ですよ。
世界の覇権国、大英帝国、スペイン。ろくなことをしていませんよ。大英帝国は世界中を植民地にして、スペインはメキシコやインカを滅ぼしたわけでしょう？。フランスがリベラルで人道主義のわけがない、フランスは英国の次にアフリカに植民地を持っていた宗主国ですよ。
リベラルで、自由で平等で博愛主義の国が、アフリカに植民地なんか造るわけがない。
しかし、過去は過去として、「未来に生きない」と英国とフランスが１００年戦争の損害賠償を請求し出したら、ＥＵが止りますよ。
日本に米国を許せるか？という外国人がいます。ＥＵなんかローマ以前から、殺し合いしかしてませんよ。さらにカトリック、プロテスタント、英国国教会、ピューリタンで殺し合い・・・。だから、「政教分離」の概念が欧米でできたんです。キリスト教同士で殺し合いを何十年もやったから・・・。
大衆煽動というのは、古代ギリシアから行われています。ですから、本当に、あらゆることを学び、疑い続け、さらに学ばないと、次、世界大戦をやったら、地球がなくなりますよ。核兵器を主要国が大量保有しているから・・・。
煽動は、とめれなくなる。中国でも、経済崩壊、習近平体制と江沢民の上海派閥の闘争の激化。こうしたことが続けば、必ず反日プロバガンダをやる。そのあと、とめれなくなりますよ。民主化勢力や独立派は、反日活動をやりたいんですよ。正確には、反日活動を隠れ蓑にした共産党打倒運動。思惑が複雑ですから、反日プロバガンダを習近平もとめれなくなる危険性がある・・・。
例えば、尖閣諸島で、軍事衝突が起きて、日本でも中国でも、あるいは米国の艦隊でも沈められたら、当事者国は、国民を抑えれるのか？
こうした問題は、人類全てが、学問をし、モラルを高めていく中で解消していくしか根本的な解決方法はないんです。英雄が出てきても、死ぬんですよ。カリスマが解決しても、その人が死んだら、また別の問題が起こる。
ですから、人類全体が賢くなるしか根本的解決は不可能なのです。
はやし。
