いつもありがとうございます。元官僚で開運アドバイザーの林雄介です。(=^▽^=)
日曜日、偶然、日本テレビのバンキシャで前神奈川県知事の松沢成文さんが出演されていました。今回、地方議員に若手が増えたことや、ＴＰＰ参加で遺伝子組換えされた農作物がアメリカから、日本に輸入される可能性があることが指摘されていました。
アメリカでは、遺伝子組換え作物の表示義務がありませんが、日本では遺伝子組換え作物を使っていないことについて、表示していることが非関税障壁にあたるとアメリカから非難されているそうです。
まず、地方議員に若手が増えたことに関して、「議員のサラリーマン化がないように」という鋭い指摘が松沢前知事からあり、ＴＰＰについても、「遺伝子組換えを排除するわけではなく、消費者が選べるように、遺伝子組換えの表示はきちんとするアカウンタビリティの大切さ、消費者第一のＴＰＰであるように日本は毅然とした態度で外交交渉に臨まなければいけない。」こと、また「多国籍アグリビジネスが、遺伝子組換え等にも関わっておりそうした問題にもきちんと日本は対応すべきである」とコメントされていました。実際に、遺伝子組換えはモンサント社という多国籍アグリビジネスのラウンドアップという農薬に耐性をつけて収穫量を増やしたものが、アメリカでも大豆の９割以上と言われています。
遺伝子組換えの危険性よりも、多国籍アグリビジネスに種子産業を独占されていることの方が危険なのです。作物は数十年に一回、世界的な不作になるんですね。モンサントの種子を大豆の９割使用していれば、もし、モンサントの種子が病原菌にやられたら、大豆そのものがなくなるんですよ。種子の多様性がないことの方が危険なのです。しかし、多国籍アグリビジネス等については、日本の政治家はほとんど知らないんですね。松沢前神奈川県知事は、多国籍アグリビジネスの危険性を番組で指摘されていましたから、多国籍アグリビジネス等についても知見が深いのであろうと推測できます。（私の「ニッポンの農業」を送ってありますが、読んでない可能性が…）
林雄介ｗｉｔｈ，ｙｏｕ。
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